クレジットカードの解約方法

クレジットカードの解約とは

クレジットカードの解約とは、文字通りそのクレジットカードを二度と利用することができないように手続きを行うことです。一度解約してしまったクレジットカードは、前述したとおり二度と利用することができません。

そのクレジットカードに載っているクレジットカード番号も、同じく二度と同じものを利用することができません。クレジットカードの解約は、そのクレジットカードを利用することがなくなったときにだけ手続きを行うようにしましょう。

解約と利用停止の違い

クレジットカード盗難にあったときは、解約ではなく利用停止を行うようにしましょう。利用停止の場合は、そのクレジットカードを利用することができなくなる点は同じなのですが、手数料を支払うことでもう一度別のクレジットカードを発行することができます。

クレジットカードを一度解約してしまうと、利用停止を行った場合のように再発行することができず、新規入会という形でのみ、同じクレジットカードを発行することができます。この時発行されたクレジットカードは、以前利用していたクレジットカード番号や、期限は変更されてしまうのでご注意ください。

クレジットカードによって解約方法が違います

クレジットカードの解約は、クレジットカード会社によって行わないといけない手続きが違います。サービスセンターに電話しないといけない場合や、書類申請でしか解約を受け付けていない場合も存在します。さまざまな方法が存在するので、持っているクレジットカードの解約方法は、事前に確認してから解約を行うようにしましょう。

クレジットカードの解約は実は結構簡単

クレジットカードの解約手続きの方法はカードによってはものすごく簡単です。

例えば電話でクレジットカードを解約可能な場合、オペレーターに電話をかけて、クレジットカードを解約したい旨を伝えるだけで、残りの手続きは全てオペレーター側で行ってくれます。なので、ズバリ電話をかけるだけでクレジットカードの解約手続きは完了します。

解約せずにクレジットカードを破棄するのは危険

逆に解約の旨を伝えずに、そのままクレジットカード自体を破棄して放置してしまっていると、解約しようと思っていたクレジットカードに設定していた自動引落等が残っており、そのまま継続されて引き落としされてしまう可能性があるので、注意しなければなりません。

電話でクレジットカードを解約する方法

1. 1.クレジットカード会社の解約手続き用の電話番号を確認します

   クレジットカード発行会社によっては通常のお問い合わせ以外に、クレジットカードの解約用の電話番号を設けている場合があります。クレジットカード発行会社によってクレジットカードを解約の電話番号は違うので、確認してから電話するようにしましょう。

   なおクレジットカードの解約用の番号を設けていない場合は、その他のお問い合わせ番号を確かめるようにしましょう。代表的な解約の電話番号はこのページの一番下に記載していますので、こちらもご確認ください。

2. 2.クレジットカード解約用の番号に電話をかけて、オペレーターに繋がるのを待ちます。

   次にクレジットカード解約のために電話をかけます。電話をかけたら音声ガイダンスが通常流れるので指示に従って電話オペレーターに繋がるのを待ちましょう。

3. 3.オペレーターにクレジットカード解約の旨を伝えます。

   オペレーターに繋がったら、クレジットカード解約の旨を伝えましょう。残りは全てオペレーターが行ってくれます。

4. 4.解約を終えたら所持しているクレジットカードを破棄します。

   電話での手続きが完了したら現在持っている解約手続きが完了したクレジットカードの破棄を行いましょう。

   磁気データが読み込めないように黒い部分をバラバラにして破棄することが推奨されています。

解約の順序をお伝えしましたが、実際にクレジットカードを解約するまでの時間は、オペレーターにつながってから5分も満たないと思います。このクレジットカードを解約するのは簡単なので、心配せずに電話をかけていきましょう。

クレジットカード解約時の注意事項

• クレジットカードに指定している自動引き落としが解除される

  クレジットカードを解約してしまうと、そのクレジットカードに指定していた自動引き落としが全て解除されます。そのクレジットカードを利用することができなくなってしまうので、引き落としも無効になります。

  携帯電話の支払いをクレジットカードに指定していた場合、それも無効になってしまうので、注意が必要です。

• クレジットカードにたまっていたポイントがなくなります

  当然といえば当然ですが利用していたクレジットカードにポイントがたまっていた場合は、クレジットカードの解約時に全てのポイントが全てなくなります。

  リクルートカードや楽天カード、Tポイントカードのようにクレジットカード自体ではなく各会社のアカウントにポイントが貯まりようなクレジットカードのタイプは、たとえクレジットカード自体を解約したとしてもポイントはなくなりません。

• クレジットカードに加入した直後に解約は危険

  クレジットカードに加入したあとにすぐにそのカードを解約してしまうとクレジットカード会社に要注意人物としてマークされてしまう可能性があります。

  作ってみたもののそのクレジットカードが使いづらいからという理由で解約してしまうのはよくあることなのですが、後述する入会特典目的でクレジットカードを発行したというふうに考えられてしまう可能性があるので、そのような場合に関してもしばらく持っておくことをすすめします。

  クレジットカード加入したあとに直後に解約する会員の中にはクレジットカードを入会した時にもらえる特典目当ての方がいるようです。クレジットカードに加入した直後に解約した方を要注意人物としてマークする可能性があるのは、クレジットカードを入会したときにもらえる特典目当てで加入した会員が特典だけ受け取ってすぐに退会するのも防ぐためでもあります。

  クレジットカード発行会社の立場で考えると得点だけ入手してすぐに退会してしまうような会員は自社のクレジットカードを利用してほしくないと考えるのは当然のことなので、例え入会特典目的でクレジットカードを作ったとしても、すぐに解約せずにしばらくはそのクレジットカードを保有しておくことをおすすめします。

• 未払い残高があるクレジットカード

  未払い残高があるクレジットカードを解約しようとすると、残っている未払いの残高をすぐに支払ってほしいと言われる可能性があります。

  クレジットカードを利用していると、未払い残高が累積していきます。分割払いやリボ払い、キャッシング等のしはらいがまだ残っている段階で解約をするとクレジットカードを解約した時に未払いの残額の一括払いを求められる場合があるようです。

  これはメインで利用をしていたクレジットカードを別のクレジットカードに変えて、元々のを解約するときに起こってしまう可能性があります。家計に余裕がある時であればすぐに帰ることわ考えても良いですがもし余裕がないときにこのように解約してしまうと、パンクしてしまう可能性があるので自分の支払いがどれぐらい残っているのかきちんと把握したうえで解約をしましょう。

• 解約手数料のかかるクレジットカード

  非常にレアなケースですが、解約手数料がかかってしまうクレジットカードも存在します。

  解約手数料がかかってしまうクレジットカードはかなり限定的な例であるため、そこまで気にしなくても良いですが、もし自分の入会しているクレジットカードがこのケースに当てはまる場合は、追加の支払いがあることに注意しましょう。

  もちろん解約手数料がかかってしまうクレジットカードには、会員が解約をしようとした際に電話オペレーターが分からきちんと告知されるはずなので、解約をするからと言って電話オペレーターの対応を無下にせずに、礼儀を持って対応しましょう。逆にこちら側から解約手数料がかかるかどうかを質問するのもアリかもしれません。

クレジットカード解約後のカードの破棄

クレジットカードを解約した後は、所持しているクレジットカードの破棄が求められます。正しくクレジットカードを破棄しなければ、情報が読み取られてしまう可能性があるためです。

ではのようにクレジットカードを破棄すればよいのか。簡単に言ってしまうとクレジットカードの破棄は、ICチップ部分と、磁気データを読み込まれないようにすればOKです。

• 磁気データを読み込まれないようにする

  磁気データを意味こまれないようにするためには、磁気テープと呼ばれる部分をはさみで切る必要があります。

  簡単に言うと、クレジットカードの裏面の茶色い線の部分を切ることで磁気データは読み困りなくなります。真っ二つにするだけでは読み取られてしまう可能性がまだあるので、なるべく細かく分割するようにしましょう。

• ICチップを読み込まれないようにする

  クレジットカードには、金色の四角い部分が必ず存在します。これがICチップとよばれる部分です。ここからもデータを読みこまれてしまう可能性があるので、この部分も読み込まれないようにハサミできちんと切りましょう。

解約に必要な書類や情報

• カード名義人の名前、生年月日
• 名義人の住所と電話番号
• クレジットカード番号
• (場合により)セキュリティ番号

クレジットカードの解約にはこれらの情報が必要になってきます。必要となってくる情報はクレジットカード会社・解約方法によって変わってきますので、予めどういいった情報が必要なのかを調べてから解約手続きを勧めるようにしましょう。